ホーム>サステナビリティの取組み>GRI対照表
| 開示事項番号 | 開示事項内容 | 2026年版 該当箇所 | 掲載ページ |
|---|---|---|---|
| GRI 2：一般開示事項 2021 | |||
| 2-1 | 組織の詳細 | At a Glance 国内事業 海外事業 会社概要 |
8–10 |
| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | 編集方針・更新履歴＞編集方針＞対象範囲 | 85 |
| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 編集方針・更新履歴＞編集方針＞対象期間 お問い合わせ |
85 |
| 2-4 | 情報の修正・訂正記述 | 編集方針・更新履歴＞更新履歴 | 85 |
| 2-5 | 外部保証 | — | — |
| 2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | 国内事業 海外事業 品質保証＞基本的な考え方＞商品・サービスをつくり込むプロセス 人権＞基本的な考え方、サプライチェーンの人権尊重 |
9–10, 50, 60 |
| 2-7 | 従業員 | 環境・人事データ＞社会データ＞従業員 | — |
| 2-8 | 従業員以外の労働者 | 環境・人事データ＞社会データ＞従業員 | — |
| 2-9 | ガバナンス構造と構成 | サステナビリティ推進＞サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンス＞コーポレートガバナンス体制図 |
26, 79 |
| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | — | — |
| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレートガバナンス＞コーポレート・ガバナンス体制＞取締役会 | 79 |
| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ推進＞サステナビリティ推進体制 環境マネジメント＞環境マネジメント体制 |
26, 35 |
| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | サステナビリティ推進＞サステナビリティ推進体制 環境マネジメント＞環境マネジメント体制 DX推進＞基本的な考え方＞推進体制 安全・健康＞安全 安全・健康＞健康推進体制 コーポレートガバナンス＞コーポレートガバナンス体制図 |
26, 35, 59, 67, 69, 79 |
| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ推進＞サステナビリティ推進体制 | 26 |
| 2-15 | 利益相反 | コーポレートガバナンス＞コーポレート・ガバナンス体制＞利益相反 | 79 |
| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | 環境マネジメント＞環境マネジメント体制 コーポレートガバナンス＞コーポレートガバナンス体制図 |
35, 79 |
| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | サステナビリティ推進＞サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンス＞コーポレート・ガバナンス体制 人材育成＞基本的な考え方＞職場づくり活動 コンプライアンス＞推進体制＞取り組み＞コンプライアンス教育 |
26, 65, 79, 82 |
| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | — | — |
| 2-19 | 報酬方針 | — | — |
| 2-20 | 報酬の決定プロセス | — | — |
| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | — | — |
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | トップメッセージ | 2–3 |
| 2-23 | 方針声明 | ステークホルダーエンゲージメント＞ダイハツサステナビリティ基本方針 環境への取り組み＞基本的な考え方 製品安全＞基本的な考え方 人権＞ダイハツグループの人権尊重、サプライチェーンの人権尊重、人権に関わる教育 安全・健康＞基本的な考え方 リスクマネジメント＞基本的な考え方 コンプライアンス＞基本的な考え方 |
27, 31, 55, 60–61, 67, 80, 82 |
| 2-24 | 方針声明の実践 | サステナビリティ推進 環境マネジメント＞基本的な考え方 環境マネジメント＞教育・啓発 環境マネジメント＞ダイハツ環境コミュニケーションシステム 人権＞ダイハツグループの人権尊重、サプライチェーンの人権尊重、人権に関わる教育 安全・健康＞安全 リスクマネジメント＞リスクマネジメントプロセス コンプライアンス＞コンプライアンス推進体制 |
25–26, 35–37, 60–61, 67–68, 80, 82 |
| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | サステナビリティ推進 環境への取り組み＞第7次ダイハツ環境取組みプラン（2025年目標）2025年レビュー 環境マネジメント＞ダイハツ環境コミュニケーションシステム 人権＞人権に関わる教育＞是正プロセス コーポレートガバナンス＞コンプライアンス＞内部通報制度 |
25–26, 37, 61, 83 |
| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | コンプライアンス＞内部通報制度 | 83 |
| 2-27 | 法規制遵守 | 環境マネジメント＞基本的な考え方＞取り組み＞環境法規制等に関するリスク管理 コンプライアンス＞基本的な考え方 |
35, 82 |
| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | ステークホルダーエンゲージメント | 28 |
| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | 企業理念の浸透＞企業理念浸透のための取り組み ステークホルダーエンゲージメント 品質保証＞お客様に向けて |
27–29, 53 |
| 2-30 | 労働協約 | 環境・人事データ＞社会データ＞従業員 | — |
| GRI 3：マテリアルな項目 2021 | |||
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | サステナビリティ推進 | 25–26 |
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | サステナビリティ推進 | 25–26 |
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 環境への取り組み 環境マネジメント 品質保証 製品安全 DX推進 人権 ダイバーシティ&インクルージョン 人材育成 安全・健康 社会貢献 コーポレートガバナンス リスクマネジメント コンプライアンス |
31–37, 50–53, 55–76, 79–84 |
| GRI 101：生物多様性 2024 | |||
| 101-1 | 生物多様性の損失を止め、反転させるための方針 | NPチャレンジ＞生物多様性の保全 | 47 |
| 101-2 | 生物多様性へのインパクトの管理 | NPチャレンジ＞生物多様性の保全 | 47–48 |
| 101-3 | アクセスと利益配分 | — | — |
| 101-4 | 生物多様性へのインパクトの特定 | NPチャレンジ＞生物多様性の保全＞取り組み | 47–48 |
| 101-5 | 生物多様性へのインパクトを伴う場所 | NPチャレンジ＞生物多様性の保全＞取り組み | 47–48 |
| 101-6 | 生物多様性の損失の直接的な要因 | — | — |
| 101-7 | 生物多様性の状態の変化 | NPチャレンジ＞生物多様性の保全＞取り組み | 47–48 |
| 101-8 | 生態系サービス | — | — |
| 201：経済パフォーマンス 2016 | |||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | — | — |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | — | — |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | — | — |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | — | — |
| 202：地域経済での存在感 2016 | |||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | — | — |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | — | — |
| 203：間接的な経済的インパクト 2016 | |||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | CEチャレンジ＞使用済自動車のリサイクルの取り組み | 46 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | 製品安全 社会貢献 |
55–58, 70–76 |
| 204：調達慣行 2016 | |||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | — | — |
| 205：腐敗防止 2016 | |||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | — | — |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス＞推進体制＞取り組み | 82 |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | コンプライアンス＞推進体制＞取り組み＞贈収賄防止 | 82 |
| 206：反競争的行為 2016 | |||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | — | — |
| 207：税金 2019 | |||
| 207-1 | 税へのアプローチ | コンプライアンス＞税務 | 84 |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 | コンプライアンス＞税務 | 84 |
| 207-3 | 利害関係者の関与と税に関する懸念の管理 | コンプライアンス＞税務 | 84 |
| 207-4 | 国別レポート | — | — |
| 301：原材料 2016 | |||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 環境・人事データ＞環境データ＞リサイクル＞原材料使用量 | — |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | 環境・人事データ＞環境データ＞リサイクル＞部品リサイクル量 | — |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | 環境・人事データ＞環境データ＞リサイクル＞廃車適正処理台数、リサイクル率、ASR処理量、部品リサイクル量 | — |
| 302：エネルギー 2016 | |||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 環境・人事データ＞環境データ＞エネルギー | — |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス＞CO2排出量 Scope3（その他間接排出） | — |
| 302-3 | エネルギー原単位 | 環境・人事データ＞環境データ＞エネルギー | — |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 環境・人事データ＞環境データ＞エネルギー | — |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス＞新車平均CO2排出量：グローバル | — |
| 303：水と廃水 2018 | |||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 環境負荷物質の管理＞水資源 | 39 |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 環境負荷物質の管理＞水資源＞取り組み＞排水浄化・利用 環境負荷物質の管理＞水資源＞排水基準 環境・人事データ＞環境データ＞水質・大気 |
39 |
| 303-3 | 取水 | 環境・人事データ＞環境データ＞水＞取水量 | — |
| 303-4 | 排水 | 環境・人事データ＞環境データ＞水＞排水量 環境・人事データ＞環境データ＞水質・大気 |
— |
| 303-5 | 水消費 | 環境・人事データ＞環境データ＞水＞水消費量 | — |
| 305：大気への排出 2016 | |||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス | — |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス | — |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス | — |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス | — |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 環境・人事データ＞環境データ＞温室効果ガス＞新車平均CO2排出量：グローバル | — |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | — | — |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | 環境負荷物質の管理＞大気汚染防止＞取り組み 環境・人事データ＞環境データ＞VOC・NOx・SOx 環境・人事データ＞環境データ＞水質・大気 |
38 |
| 306：廃棄物 2020 | |||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | CEチャレンジ＞生産 | 45 |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | CEチャレンジ | 44–46 |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | 環境・人事データ＞環境データ＞廃棄物＞廃棄物量 | — |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 環境・人事データ＞環境データ＞リサイクル＞リサイクル率、部品リサイクル量 環境・人事データ＞環境データ＞廃棄物＞廃棄物量 |
— |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | 環境・人事データ＞環境データ＞廃棄物＞廃棄物量 | — |
| 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | |||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | 環境マネジメント＞環境マネジメント体制＞ダイハツグループ内での取組み＞サプライチェーンでの取り組み | 35 |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | — | — |
| 401：雇用 2016 | |||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 環境・人事データ＞社会データ＞従業員 | — |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | — | — |
| 401-3 | 育児休暇 | 環境・人事データ＞社会データ＞従業員 | — |
| 402：労使関係 2016 | |||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | — | — |
| 403：労働安全衛生 2018 | |||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 安全・健康＞安全 | 67 |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 安全・健康＞安全 | 67–68 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 安全・健康＞安全 | 67–68 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 安全・健康＞安全 | 67–68 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 安全・健康＞安全衛生教育 | 68 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 安全・健康＞健康経営 | 69 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 安全・健康＞協力会社の方々の安全確保 | 68 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 安全・健康＞安全 | 67-68 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 安全・健康＞業務災害・傷病 | 68 |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | 安全・健康＞業務災害・傷病 | 68 |
| 404：研修と教育 2016 | |||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 人材育成＞教育／キャリア形成 | 66 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成＞教育／キャリア形成 | 66 |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 人材育成＞従業員への評価とフィードバック | 65 |
| 405：ダイバーシティと機会均等 2016 | |||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 環境・人事データ＞社会データ＞従業員 | — |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | — | — |
| 406：非差別 2016 | |||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | — | — |
| 407：結社の自由と団体交渉 2016 | |||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | — | — |
| 408：児童労働 2016 | |||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | — | — |
| 409：強制労働 2016 | |||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | — | — |
| 410：保安慣行 2016 | |||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | — | — |
| 411：先住民族の権利 2016 | |||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | — | — |
| 413：地域コミュニティ 2016 | |||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | ステークホルダーエンゲージメント 社会貢献 |
27–28, 70–76 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | — | — |
| 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | |||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | 人権＞サプライチェーンの人権尊重＞仕入先サステナビリティガイドライン | 60 |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | — | — |
| 415：公共政策 2016 | |||
| 415-1 | 政治献金 | — | — |
| 416：顧客の安全衛生 2016 | |||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 品質保証 製品安全＞安全に関する第三者評価 |
50–53, 58 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 品質保証＞お客様に向けて＞品質不具合への対応（リコール等） | 53 |
| 417：マーケティングとラベリング 2016 | |||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | — | — |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | — | — |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | — | — |
| 418：顧客プライバシー 2016 | |||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | — | — |